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個人向けのデジタルギフトは?デジタルギフトサービスを選ぶ際のポイントも解説

インコム・ジャパン株式会社 |

デジタルギフトとは、オンライン上でやり取りが完了する贈り物のことです。その利便性から広がりを見せており、さまざまなデジタルギフトや、デジタルギフトを扱うサービスが登場しています。この記事では、個人向けのデジタルギフトについて解説します。デジタルギフトサービスを選ぶ際のポイントについても触れるので、ぜひ参考にしてください。

デジタルギフトとは

デジタルギフトとは、オンライン上でやり取りが完了する贈り物のことです。多くの場合、ギフトの受け取り手が実店舗やオンラインショップでデジタルギフトを使い、好きな商品や決まった商品と引き換えられます。物理的なプレゼントではないため、かかる手間や費用が少ないことがデジタルギフトの特徴です。

デジタルギフトのメリット

デジタルギフトでは、従来のようなモノのギフトにはない、次のようなメリットが得られます。

配送料などの費用を抑えられる

デジタルギフトは、オンライン上でやり取りが完結するため、配送費や梱包費などがかかりません。コストを抑えつつ贈り物ができるのは、デジタルギフトならではのメリットといえます。たとえば、企業が大量の景品をデジタルギフトで用意する場合、配送費を削減することが可能です。

さまざまな手間を削減できる

デジタルギフトは、プレゼントの注文や発送などの作業をオンライン上で完結できます。つまり、ギフトの発送に関しては実際に店舗に出向く必要がなく、配送を準備する手間も不要です。また、受け取る側も物理的な受け取りの手続きや開封作業が不要で、スマートフォンやパソコンで簡単にギフトを確認し、利用できます。

場所を問わず即座に届く

デジタルギフトは届け先の場所を問わないため、受け取り手が遠方にいてもギフトを簡単に届けられます。また、発送側が手続きをすれば即座に届くことから、急にプレゼントが必要になっても臨機応変な対応が可能です。誕生日や記念日の当日でも間に合うのは、デジタルギフトならではのメリットといえるでしょう。

ニーズに合わせて選べる

デジタルギフトには、さまざまな商品やサービスが用意されているため、ニーズに合わせて必要なもの、適したものを選べます。また、デジタルギフトサービスによっては、受け取り手が商品やサービスを選べるものも多く存在しています。発送する側はデジタルギフトを発行する店だけ選べばよいため、迷いが少なく、考える時間の削減も可能です。

デジタルギフトのデメリット

メリットの多いデジタルギフトですが、以下のようなデメリットもあります。事前に確認しておきましょう。

有効期限が設定されている場合がある

デジタルギフトには有効期限が設定されているものがあり、期限が切れると効果を失ってしまいます。そのため、受け取り手が期限内に使えるような配慮が必要ですが、改めて連絡するのは手間に感じる人もいるでしょう。たとえば、相手がお礼の連絡をくれた場合に、有効期限があることを伝えるのもよい方法です。

デジタルへの慣れが必要である

デジタルギフトの送付や受け取りには、スマートフォンやパソコンなどの各種デバイスが必要になります。デジタルに不慣れな場合、デジタルギフトを活用したり受け取ったりすることは難しいでしょう。

そのため、受け取り手に対して適切なサポートや説明を提供することが重要です。たとえば、ギフトの受け取り方法を分かりやすく記載した案内をメールで送ったり、直接説明する機会を設けたりするなどの工夫も検討しましょう。

フォーマルな場面には適さない

デジタルギフトは、メールやメッセージアプリなどを介したデータでのやり取りになるため、贈り物としての感覚は薄くなりがちです。また、送信方法が手軽であることからカジュアルな印象を持たれやすく、フォーマルな場面には適していません。友達へのプレゼントやお礼には気軽に使えても、取引先や賓客への贈り物では避けた方が無難です。

デジタルギフトを選ぶ際のポイント

デジタルギフトを選ぶ際は、以下の点に留意して選ぶと失敗が少なくなります。

受け取り手が喜ぶ物を選ぶ

デジタルギフトは、贈る相手の年齢や性別、好みなどに合わせて、適切な物を選ぶことが大切です。たとえば、品物の選択肢が広い配送型デジタルギフトなどは、相手に合わせて内容を決めやすいでしょう。お菓子や飲料のほか日用品や雑貨も選べるため、受け取り手の生活や趣味を思い浮かべれば、何かしら喜ばれそうなものが見つかります。

予算を設定する

デジタルギフトは、数百円から数万円まで幅広い値段が用意されています。そのため、あらかじめ予算を決めてデジタルギフトを選ぶべきです。予算を決めると選択肢を絞りやすくなり、出費を抑えつつ適切なギフトを選べるでしょう。

たとえば、友人への気軽なプレゼントには手頃な価格のギフトカードを選び、特別な場面では高額なギフトを選ぶなど、用途や相手との関係性に合わせた選定がしやすくなります。

個人向けのデジタルギフト

商品一覧へ

 

デジタルギフトは個人で利用できます。ここでは、個人向けに広く使われているデジタルギフトを紹介します。

Visa eギフト

世界のオンラインVisa加盟店でつかえる Visaのギフトコードです。
海外在中者も利用が可能なので、国内外問わずのプロモーションや販促にご活用いただけます。
記念品や特別賞与などの社内施策、インセンティブや販促キャンペーンにも!

Amazonギフトカード

Amazonギフトカードは、Amazonで利用できる電子ギフト券です。デジタルタイプと配送タイプがあり、デジタルタイプではデザインを選べます。Amazonは多数の商品を取り扱っており、Amazonギフト券は販売されているすべての商品に使えるため、受け取り手が好みの物を買いやすいのもメリットです。

Apple Gift Card

Apple Gift Cardは、Apple専用のデジタルギフトカードです。アプリやゲーム、映画や音楽など、Apple内のさまざまなコンテンツを購入するのに使えます。また、オンラインおよび実店舗のAppleストアでの買い物にも幅広く利用できるため、受け取り手がiPhoneやiMacなどを利用しているなら喜ばれるでしょう。

Google Play ギフトコード

Google Play ギフトコードは、Google Play ストアや、YouTubeプレミアムの支払いなどに利用できるデジタルコードです。カード型のギフトを送るほか、オンラインでギフトコードの番号だけを発行してもらうことも可能であるため、急ぎのときでも手軽に購入やプレゼントに対応できます。

ローソン ソーシャルギフト

ローソン ソーシャルギフトは、ローソンの商品を購入するのに使えるデジタルコードです。特定の商品と交換できるギフトや、会計で割引してもらえる金額の決まったギフトなど、さまざまな種類があるのが特徴です。

サーティワンeGift

サーティワンeGiftは、サーティワンの店舗で利用できるデジタルギフトです。レギュラーサイズのアイスクリームを一定個数購入できるものや、500円~1000円のギフト券として利用できるものがあります。自分のメッセージを添えられ、送り方はSNSアカウントに送信するだけという利便性の高さが好評です。

デジタルギフトサービスを選ぶ際のポイント

デジタルギフトは複数の種類があるため、何をあげたらよいか迷う人も多いでしょう。デジタルギフトサービスを選ぶポイントは、次の通りです。

取り扱っているギフトの種類

デジタルギフトサービスによって、取り扱っているギフトの種類が異なります。飲食物なのか、雑貨なのか、贈り手が商品を選ぶのか、受け取る人が選べるのかもさまざまです。したがって、自分が贈りたいギフトへの対応の有無や、数・規模感などを事前に確認しましょう。何がよいか分からない場合は、相手がよく行く店のデジタルギフトを選ぶのもおすすめです。

料金や手数料などの費用

デジタルギフトサービスでは、ギフト券の代金のみならず、料金や手数料などの費用もかかる場合があります。諸費用の料金を公式サイトで確認できるサービスもありますが、商品の代金や購入する量によって手数料が変わるなど、都度見積もりが必要な場合もあるため、注意が必要です。

ギフトコード(デジタルギフト)の購入ならKiigo for B2B

バニラVisaギフトカード

Kiigo for B2Bは、バニラVisaギフトカードのギフトコードタイプである「Visa eギフト」を法人企業様向けに販売しています。

Kiigo for B2Bの魅力

Kiigo for B2Bは、Visa eギフトを含む25のブランドから、キャンペーン特典・福利厚生特典・社員報奨特典など、法人利用にふさわしいギフトコードを購入できるサービスです。 また、オプションである「デリバリーアシスト」をご活用いただくことで、配送代行までKiigo for B2Bで対応することが可能です。 そのため、各プロモーション施策の工数負荷を大幅に削減することが可能です。

まとめ

従来のギフトとは異なり、デジタルギフトはオンラインで贈れることで、贈る側には手間やコストがかからないメリットがあります。複数の種類があるため、企業のコンセプトや顧客のニーズに合わせて選ぶことができるうえ、活用シーンに合わせてデジタルギフトを選択することも可能です。

Kiigo for B2Bは、Visa公認ブランドとしてVisaギフトを取り扱っているほか、法人企業向けの多種多様なギフトコードも展開しています。景品やお礼、社内施策の手配で悩みを抱えているのなら、Kiigo for B2Bにご相談ください。