デジタルギフトを比較するポイントとは？選び方や種類を解説

デジタルギフトを活用するためには、基本を押さえておくことが大事です。ここでは、おさえておきたいデジタルギフトの基礎知識を解説します。

デジタルギフトの概要

デジタルギフトとは、オンラインで贈れるギフトのことです。デジタルギフトには、特定の商品と引き換えられる形式の商品交換型と、ギフトコードやポイントを使って商品を選べるポイント型の2種類あります。商品交換型は選択肢が多くありませんが、確実に商品を提供することが可能です。ポイント型は有効期限があるものの、自由度は高い特徴があります。

法人向けデジタルギフトとは

デジタルギフトは、法人でも活用が進んでいます。主に利用される場面は、顧客エンゲージメントの向上や、企業のロイヤルティを高めるためのマーケティング施策です。キャンペーンなどの企画で用いることもあります。また、顧客だけではなく、従業員のモチベーションアップを目的に、社内インセンティブとして贈られる機会も増えました。

では、デジタルギフトを導入する際、どのような点に注意すればよいのでしょうか。以下では、具体的に5つのポイントを解説します。

ターゲットのニーズに合うか

デジタルギフトには多種多様な種類があり、使える場面もさまざまです。そのため、自社がターゲットとする顧客のニーズに合う商品が揃っているか、しっかりと確認しましょう。たとえば、不特定多数がターゲットであれば、どの層でも使いやすい汎用性の高いものがおすすめです。

費用・手数料

デジタルギフトの利用には、ギフトそのものの費用に加えて手数料もかかります。サービスによっては、贈ったデジタルギフトが利用されなくても、固定費として手数料がかかるタイプもあるため、コストがどのくらい発生するのか把握しておくことも大事です。デジタルギフトを活用するメリットとともに、トータルコストを考えて選ぶようにしましょう。

販促・告知に活用できるか

販促や商品・サービスの告知のためにデジタルギフトを検討しているのならば、何よりも自社に合っているかどうかが重要です。自社のイメージを損なわない内容のものを選びましょう。ただし、デジタルギフトは利用制限があったり、企業広告としての使用が禁止されていたりするタイプもあるため、選ぶ際は注意が必要です。

サポート・コンシェルジュ対応があるか

デジタルギフトによっては、サポートを提供しているサービスもあります。マーケティングに知見があり、コンシェルジュ対応もあれば、ギフトの選定や手配も任せられるため安心です。デジタルギフトをスムーズに導入・活用するには、専門的なサポートやアドバイスを受けられるところがよいでしょう。

キャンペーン企画・運用ノウハウがあるか

サービスを比較する際は、デジタルギフトを使った施策のノウハウの有無も重要なポイントです。よさそうなデジタルギフトがあっても、キャンペーン企画などに活かせなければ意味がありません。ノウハウのあるサービスならば施策の成功率を高められるため、専門的な知見を提供してもらえるサービスがおすすめです。

ここでは、3つの活用シーン別に具体的な例を交えながら、デジタルギフトの比較のポイントを解説します。

即時性が低い施策の場合

即時性が低い施策の例としては、アンケート回答やイベント参加、レビュー投稿などへの謝礼や特典として贈りたいケースです。特にスピード感は重視しない一方、自社のオリジナリティを出せるデジタルギフトを選ぶようにすると、効果が見込めます。
デザインにこだわったり、ロゴをアピールしたりするなど、効果的な販促につなげられるようにしましょう。

即時性が高い施策の場合

即時性の高い施策としては、SNS上の抽選型キャンペーンなどが具体的な例です。たとえば、24時間以内にSNSをフォローした、リポストなどで拡散したなどのアクションで応募できる施策が挙げられます。即座に抽選結果が分かる、インスタントウィン機能との相性のよさが特徴です。
不特定多数が参加するため、多彩かつ汎用性が高いデジタルギフトが向いています。

社内施策の場合

デジタルギフトは、従業員に対するインセンティブや福利厚生、記念品などの社内施策としても効果的に活用できます。社内施策としてデジタルギフトを用いることによって、従業員の満足度やモチベーションを高められるのがメリットです。
社内にはさまざまな人がいるため、デジタルギフトは選択肢が広いものを選ぶようにしましょう。

ここでは、デジタルギフトの種類と特徴を解説します。

ギフトコード

ギフトコードは、ECサイトなどで商品購入・サービス利用をする際、決済手段として利用できるものです。従来のような商品券やギフト券の代わりに、バーコードやQRコード、PINコードなどをオンラインで発行します。在庫管理や配送にかかる費用がかからず、気軽に送ることができ、受け取る手間もかかりません。

Webカタログギフト

Webカタログギフトは、紙媒体のカタログギフトと同様に、受取人がカタログから自由に商品を選び、選ばれた商品が後日受取人に届く方法です。商品は食材や雑貨から、宿泊券やお食事券まで多彩なラインナップがあります。Webカタログギフトは自社でギフトの管理をする手間やコストをかけずに、顧客満足度の向上を期待できる販促手法です。

カードギフト

ギフトカードのなかには、オンラインサービスと実店舗の両方で使えるタイプもあります。オンラインでは、好きな商品を選べる手軽さがあるものの、商品の実物を自分の目で直接確認できません。しかし、実店舗でも使えるカードギフトなら、商品を手に取って購入できるため、生活に合わせて使ってもらえます。

商品引換券

コンビニやスーパーマーケット、ドラッグストアなどで、フードやドリンクなどの商品に引き換えられるギフトです。贈る側にとって手間や費用がかからないメリットがあるのはもちろん、受け取る側にとっても気軽に身近な商品と引き換えられるメリットがあります。プチギフトや気軽なお礼として贈りたいときにも向いているアイテムです。

サービスを利用できるチケット

普段は申し込まない特定のサービスを利用できる体験型のチケットならば、印象に残りやすいメリットがあります。具体例としては、乗馬体験やそのほかアウトドアのアクティビティ、服飾品のオーダーメイドやエステなどです。日常生活ではなかなか体験できない特別な時間を味わうことができるため、受け取った人にも喜ばれやすいでしょう。

具体的には、以下の3つのデジタルギフトがおすすめです。

Visa eギフト

世界のオンラインVisa加盟店でつかえる　Visaのギフトコードです。
海外在中者も利用が可能なので、国内外問わずのプロモーションや販促にご活用いただけます。
記念品や特別賞与などの社内施策、インセンティブや販促キャンペーンにも！

Amazonギフトカードのコード

豊富な品揃えで人気を集める、総合オンラインストアAmazonのギフトカードのコードです。Amazonで販売している商品購入はもちろん、Amazonプライムが提供している動画・音楽配信サービス、電子書籍、ゲームなどのデジタルコンテンツにも利用できます。

QUOカードPay

QUOカードPayはスマートフォン専用のデジタルギフトですが、利用にあたってアプリのインストールや登録などは不要です。受け取る側はURLを読み込むだけで利用でき、送る側はEメールで簡単に配布できる使い勝手のよさがあります。小売業や飲食店、サービス業などで選ばれることが多く、券面の画像でオリジナリティを出すことも可能です。

最後に、デジタルギフトにどのようなメリットがあるのかも把握しておきましょう。具体的なメリットとしては、以下の3点が挙げられます。

郵送の手間・コストがかからない

従来のギフトは自社で送付先の情報を収集したり、商品の管理や梱包作業をしたり、郵送したりするなど、送る際に物理的な手間やコストがかかっていました。しかし、デジタルギフトならばオンラインで完結するため、郵送時の手間やコストはかかりません。迅速にギフトを送付できるのはもちろん、業務負担やコストを減らせます。

幅広い層にアプローチできる

ルタオeギフトのように、人気洋菓子店のスイーツに絞ったギフトもありますが、受け取る人を選ばないデジタルギフトが多いのもメリットの1つです。扱う商品の種類が多いものや、大手ECサイトを利用できるものであれば、受取人が好みに合わせて自由に受け取れます。

少額から利用できる

従来のギフトは郵送料がかかっていたため、少額のギフトを提供するのは難しいところがありました。しかし、デジタルギフトはコストが抑えられることもあり、少額から気軽に利用できます。
抽選型のキャンペーンでは、ギフトの金額を少額に抑えることで当選者を多く出すこともできるでしょう。

Kiigo for B2Bは、バニラVisaギフトカードのギフトコードタイプである「Visa eギフト」を法人企業様向けに販売しています。

Kiigo for B2Bの魅力

Kiigo for B2Bは、Visa eギフトを含む25のブランドから、キャンペーン特典・福利厚生特典・社員報奨特典など、法人利用にふさわしいギフトコードを購入できるサービスです。
また、オプションである「デリバリーアシスト」をご活用いただくことで、配送代行までKiigo for B2Bで対応することが可能です。
そのため、各プロモーション施策の工数負荷を大幅に削減することが可能です。

従来のギフトとは異なり、デジタルギフトはオンラインで贈れることで、贈る側には手間やコストがかからないメリットがあります。複数の種類があるため、企業のコンセプトや顧客のニーズに合わせて選ぶことができるうえ、活用シーンに合わせてデジタルギフトを選択することも可能です。

Kiigo for B2Bは、Visa公認ブランドとしてVisaギフトを取り扱っているほか、法人企業向けの多種多様なギフトコードも展開しています。景品やお礼、社内施策の手配で悩みを抱えているのなら、Kiigo for B2Bにご相談ください。